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海外「記者会見も仕事のうち」「レポーターがゴミ」うつ病告白…大坂なおみの全仏オープン棄権に海外賛否(海外反応)

海外「記者会見も仕事のうち」「レポーターがゴミ」うつ病告白…大坂なおみの全仏オープン棄権に海外賛否(海外反応)

大坂が全仏棄権「大会邪魔したくない」 うつ症状告白

テニスの大坂なおみ(日清食品)が31日、四大大会第2戦、全仏オープンの2回戦を棄権すると自らのSNS(交流サイト)で発表した。「数日前、(記者会見をしないという)発表をしたときは、こんな状況を想像していなかった。大会、ほかの選手、私の健康のためにも棄権が最良の選択だと思う。大会を邪魔する要因になりたくはない」とした。

大坂は30日の1回戦勝利後、記者会見を拒否し、1万5000ドル(約165万円)の罰金を科せられた。さらに、すべての四大大会主催者から連名で「(今後も記者会見に応じない場合は)全仏の失格、他の四大大会出場停止などにもつながりかねない」と警告されていた。




海外「この政党はぶれないな…」日本は国際オリンピック委員会の植民地か!日本の党首の発言に海外議論(海外反応)

海外「この政党はぶれないな…」日本は国際オリンピック委員会の植民地か!日本の党首の発言に海外議論(海外反応)

「日本はIOC帝国の植民地か」 共産志位氏が五輪開催批判

 共産党の志位和夫委員長は27日の記者会見で、東京五輪・パラリンピック中止の選択肢を否定した国際オリンピック委員会(IOC)委員に関し「日本を『IOC帝国』の植民地扱いする発言だ。何様か」と批判した。開催を強調するIOC幹部発言も「日本国民の命より五輪開催を優先させるのは断じて許せない。常軌を逸している」と非難した。
 立憲民主党の泉健太政調会長は会見で「新型コロナウイルス感染拡大につながりかねない」と中止を訴えた。社民党の福島瑞穂党首は「平和の祭典というより新型コロナの祭典になる」と述べ、開催に反対した。




海外「立派!」「ちょっと複雑…」中国に対抗?コロナワクチンを台湾に提供を検討している日本に海外議論(海外反応)

海外「立派!」「ちょっと複雑…」中国に対抗?コロナワクチンを台湾に提供を検討している日本に海外議論(海外反応)

アストラゼネカ製ワクチン 政府、台湾へ一部提供を検討

 英製薬大手アストラゼネカが開発した新型コロナウイルス感染症のワクチンについて、日本政府が調達分の一部を台湾に提供する検討をしていることが分かった。台湾はワクチン調達が進まず中国と摩擦を起こしており、日本からのワクチン提供により、中国に対抗する狙いもありそうだ。

 ロイター通信などによると、台湾はアストラゼネカ社、米モデルナ社と供給契約を締結したものの、供給不足で接種が進まず、感染が急速に拡大。台湾は米ファイザー社と共同開発した独ビオンテック社とも交渉を進めていたが、蔡英文総統は26日、「中国の介入のために今も契約ができていない」と中国当局の妨害があったとしている。

 日本政府はアストラゼネカ社と1億2000万回分の供給契約を締結。21日に薬事承認し、同社は9000万回分を国内生産する方向だ。欧州でごくまれな副反応として血栓症が報告されたことから、国内での使用方法は定まっていない。




韓国人「なぜ…?」わずか2割…日韓世論調査の『好感度』結果が韓国で話題に(海外反応)

韓国人「なぜ…?」わずか2割…日韓世論調査の『好感度』結果が韓国で話題に(海外反応)

日韓世論調査、好感度はお互い2割 関係改善求める声も

 韓国財界を代表する経済団体「全国経済人連合会」(全経連)のシンクタンク、韓国経済研究院は26日、日韓で実施した世論調査の結果を発表した。「両政府が協力関係をつくるため努力するべきだ」と答えた人が韓国で78・0%、日本で64・7%だった一方、相手国に好感を持つ割合は双方ともに2割前後にとどまり、両政府の関係悪化を反映する形となった。

 調査は4月2~11日に行われ、日韓の1431人(日本717人、韓国714人)が回答した。「協力するべき分野」として韓国人が挙げたのは「歴史問題の共同研究」(23・5%)、「通商・貿易」(21・7%)、「文化・観光の交流」(20・4%)。日本人は「文化・観光の交流」(23・2%)、「通商・貿易」(21・0%)、「軍事・安保」(17・2%)の順で、関心分野が分かれた。

 日本に好感を持つ韓国人は16・7%、韓国に好感を持つ日本人は20・2%だった。




海外「平和の祭典なのに…」東京五輪HPの竹島地図の削除を要求する韓国に海外困惑(海外反応)

海外「平和の祭典なのに…」東京五輪HPの竹島地図の削除を要求する韓国に海外困惑(海外反応)

韓国前首相、東京五輪HPの竹島地図削除要求「拒否なら五輪不参加」

【ソウル=時吉達也】韓国の丁世均(チョン・セギュン)前首相は26日、東京五輪の公式ホームぺージ上の地図に、韓国が不法占拠する竹島(島根県隠岐の島町)が日本の領土として表記されているとして、自身の会員制交流サイト(SNS)を通じ削除を要求。「最後まで拒否すれば、(韓国)政府は『五輪不参加』などあらゆる手段を総動員しなければならない」と訴えた。

五輪HPの日本地図をめぐっては、韓国・誠信女子大の徐敬徳(ソ・ギョンドク)教授が21日、竹島の表記に問題があるとして、国際オリンピック委員会(IOC)に訂正を求めるメールを送付したと明らかにしていた。




海外「朝日新聞スポンサーになってなかった?」東京五輪の中止を主張する朝日新聞に海外議論(海外反応)

海外「朝日新聞スポンサーになってなかった?」東京五輪の中止を主張する朝日新聞に海外議論(海外反応)

朝日新聞、東京五輪の中止を主張…「五輪を政権維持の道具化」

 米国務省が日本への渡航警戒レベルを最高水準の「渡航中止(レベル4)」に引き上げ、東京五輪に対する反対の世論が高まる中、日本の有力紙も政府に対して公然と東京五輪の中止を要求し始めた。

 日本の朝日新聞は26日「夏の東京五輪 中止の決断を首相に求める」と題する社説を掲載。同紙は以前も何度か社説で「冷静に現実を直視しよう」と主張するなど、事実上の五輪中止を求めていた。しかし政府に対する「中止要求」に言及したのは今回が初めてだ。

 社説は「新型コロナの感染拡大は止まらず、東京都などに発令された緊急事態宣言の延長も避けられない状況」だとして「この夏に東京五輪・パラリンピックを開催するのは理にかなわない」と日本の現在の状況を指摘した。




海外「社会の圧力怖い…」『職場で感染したかも…』日本人のコロナ自死に海外困惑(海外反応)

海外「社会の圧力怖い…」『職場で感染したかも…』日本人のコロナ自死に海外困惑(海外反応)

コロナ療養中の女性が自殺「職場でうつしたかも」メモ残し

 福岡県内で今月、新型コロナウイルスに感染した成人女性が自宅で自殺したとみられることが23日、関係者への取材で分かった。「勤務先でうつしてしまったのではないか」と悩む内容のメモが見つかったという。

 関係者によると、女性と連絡が取れなくなった知人からの連絡を受け、駆け付けた救急隊員や警察官が自宅で死亡を確認した。県警などは、現場の状況から自ら命を絶ったとみている。

 今月に入って感染が判明した女性は自宅で療養中、職場の関係者がPCR検査で陽性となったことを知ったという。見つかったメモの内容に加え、居住する自治体の聞き取りに対しても「自分が(感染を)広げてしまったのかもしれない」と話しており、思い悩んでいたとみられる。





海外「価格で勝てない…」「全部国産に!」情報筒抜けになる中国製ドローンを事実上排除した日本政府に海外議論(海外反応)

海外「価格で勝てない…」「全部国産に!」情報筒抜けになる中国製ドローンを事実上排除した日本政府に海外議論(海外反応)

政府が中国製ドローンを事実上排除、国産ドローンは躍進できるか

政府は、2021年度以降に購入する飛行ロボット(ドローン)で、中国製ドローンを事実上、排除する方針を決めた。国産メーカーにとっては、市場拡大のまたとない好機だ。とはいえ国産品は、現時点では中国製や欧米製と比べ、価格や性能の面で開きもある。国家安全保障や、国内産業の育成を図る上でも、官民一体の腰を据えた開発支援体制が求められる。(編集委員・嶋田歩)

市場拡大の好機 官民一体で開発サポート
中国製ドローンを排除する動きは、日本だけではない。米国をはじめ欧州諸国も、政府機関で使うドローンの調達禁止や制限措置に動いている。

ドローンはIoT(モノのインターネット)で外部通信とつながり、人工知能(AI)や高精細センサーカメラで撮影した動画像データを、地図情報とともにリアルタイムで外部へ送信できる。サウジアラビアの石油施設がドローンによる攻撃で一時使用不能になった19年の事件などを教訓に、世界各国で中国製ドローンの脅威と自国の安全保障を結びつける動きは急速に進んでいる。

ドローンの世界市場では、中国企業が圧倒的な存在感を見せている。商用小型ドローンでは、世界シェアの7割強を占めると言われる。中国は17年に制定した「国家情報法」で、いかなる中国の組織も情報提供で政府・共産党に協力しなければならないと義務付けた。

原子力発電所や国際空港の管制塔、軍事施設のレーダーサイトなどの正確な地図情報や画像情報が、筒抜けになるリスクが高まっている。




海外「ホスト国に中止する権利ないし…」東京五輪開催反対80%の世論調査に海外議論(海外反応)

海外「ホスト国に中止する権利ないし…」東京五輪開催反対80%の世論調査に海外議論(海外反応)

【東京五輪】開催反対80%との全国世論調査に世界メディアが注目「コロナ制御へ時間との競争」

 世界のメディアが東京五輪・パラリンピックの今夏開催に関する世論調査の結果を大きく報じた。共同通信社が9、10日に全国電話調査した結果では、「中止すべきだ」の35・3%と「再延期すべきだ」の44・8%を併せると、反対意見は80・1%。昨年12月の前回調査の同61・2%から激増した。
 カナダ放送局CBC(電子版)は「熱狂の1964年の五輪とは対照的な支持の減退。57年前の東京五輪は、第二次世界大戦の灰の中からの再生を象徴していた。今年7月に延期された五輪とはあまりに違い、皮肉なコントラストとなっている」と報道。『菊とバット』などの著書で知られる東京在住のロバート・ホワイティング氏は「コロナ、制約、不況下の経済減退。さまざまな理由で、ほとんどの人が五輪開催に反対している。コロナさえなければ、大半が賛成していただろう」と現状を語った。
 インドのサイアサット・デーリー紙(同)は「12月のNHKによる同様の調査では『中止すべきだ』が32%、『再延期すべきだ』が31%だった。1カ月で反対意見が17%増加した計算になる。3月3日からテストイベント開催が予定される中、組織委員会はコロナ制御へ時間との競争になっている」と報じた。




海外「あの球をホームラン…」両リーグ単独トップ13号を放った『大谷翔平』に海外ファン喝采(海外反応)

海外「あの球をホームラン…」両リーグ単独トップ13号を放った『大谷翔平』に海外ファン喝采(海外反応)



大谷翔平 両リーグ単独トップ13号! 興奮の逆転V弾から2戦連発 驚がく悪球打ち メジャー60号

 エンゼルスの大谷翔平投手(26)は17日(日本時間18日)、本拠地でのインディアンス戦に「2番・DH」で出場。2回の第2打席で2試合連続、両リーグトップとなる13号3ランを放った。メジャー通算60号となった。大谷はこの日3打数1安打3打点2四球。チームは7-4でインディアンスを下して2連勝した。

 インディアンスの先発左腕・ヘンジスが投じた、肩ほどの高さの外角高めのボール球をとらえ、右越えへ弾丸ライナーを放り込んだ。飛距離は431フィート(約131メートル)、打球速度は106マイル(約171キロ)だった。1点を追う初回の第1打席は四球で出塁し、暴投などで三塁へ進塁。4番・レンドンの遊ゴロの間に同点のホームを踏んだ。4回の第3打席は四球、6回の第4打席、8回の第5打席はともに見逃し三振だった。

 16日(同17日)のレッドソックス戦では5打数1安打ながら9回2死から起死回生の逆転2ラン。値千金の1発でチームは最下位から脱出。両リーグトップタイの12本塁打とした。前夜の興奮が冷めやらぬまま、2戦連発に本拠地のファンも歓喜に沸いた。





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